浮気を題材にしたドラマや映画はたくさんあります。この事実から察するに、浮気に興味関心がある人が少なくないのでしょう。
しかし、あなたが既婚者もしくは婚約中なら、絶対に浮気しないでください。また、既婚者もしくは婚約中の女性を交際対象とするのも厳禁です。
なぜなら、そのペナルティは冗談抜きに１億円を超えるかもしれないからです。理由を解説します。
１．既婚者もしくは婚約中の浮気は絶対に避けるべき理由
既婚者もしくは婚約中の人が浮気で支払う金銭的代償を３つ紹介します。
（１）配偶者への慰謝料
相場はあってないようなものですが、ざっくり100万円～300万円程度とお考えください。通常は、結婚している期間が短いほど安く、長いほど高くなります。
ただし、相手は示談という手段を使って、この何倍もの金額を提示することがあります。女性を奪われた反撃として、経済的ダメージを与えようとしてくるのです。
この行為自体は一般的なものなので、特に咎めることはできないため、浮気した側は逃げることができません。
傾向として、浮気した男性には高額の慰謝料を請求する傾向にあるようです。
拒否することもできますが、裁判となってしまうと時間や慰謝料以外の金銭面の負担も馬鹿になりません。
婚約中の場合、婚約破棄自体は上記の金額より少なくなるようですが、結婚式場のキャンセル代などが絡んでしまうと、想像以上に甚大なダメージとなるかもしれません。
（２）生涯収入の激減
影響度としては最大です。浮気された人が制裁目的で、あなたの職場に通報して、それに会社側が対応すると、あなたは以下のような厳しい対応を受けてしまう可能性があります。
- 懲戒解雇、諭旨解雇などによる失職
- 降格や部署異動等による減給や左遷
- 自主退職を促す前提の人事異動
恐ろしいのは、上記のペナルティは生涯年収で考えると一億円以上になるかもしれない苛烈なダメージを受ける可能性がある事です。
例えば、現在30歳の人が、60歳までに得られる平均年収を500万とすると、500万円欠ける30年で1.5億円となります。
この人が今の仕事を首になり、その後は年収200万のバイトで食いつなぐ場合、今後30年間の収入は6千万円となります。
単純計算ですが、生涯年収ではざっくり9千万円の差が出てしまいます。上記の計算に退職金を含むと、影響は１億円を超えてくるでしょう。
また、仮に退職しなくて済んだとしても、浮気して離婚されたという噂は出回るものです。
すると会社や同僚からの協力を得にくくなります。オオカミ少年と同じで、約束を守れない人は信用されないのです。
結果として、大きな仕事、やりたい仕事、やりがいのある仕事をすることが難しくなります。これは想像以上に大きなダメージとなります。
もちろん、今後は職場恋愛をすることは極めて困難となります。
このように、見えない部分でのマイナスは無視できないほど大きくなることが予想されます。
（３）養育費
あなたの子供ができてしまっていた場合、養育費も支払う必要があります。こちらは不貞行為をした人の収入によって金額が変わります。
計算のため、ここでは子供一人あたり毎月４万円、１５年間支払うとしましょう。すると、年間約５０万円、総合計で７５０万円の支払いとなります。
冷静に考えるとかなりの経済的ダメージですね。
そして、往々にして、浮気した支払い側は子供に会うことができません。相手が会わせてくれないことが多いからです。
また、子どもにとっても、浮気した親は憎しみや軽蔑の対象となることはあっても、尊敬に値する人物とはならないでしょう。
そのため、支払う側の視点で考えると、支出に見合う対価はほぼ得られないと考えてよいのです。
以上、浮気で支払う金銭的な代償を３つ紹介しました。
ここまで読んだ方には、好んで浮気したい人は少ないと思います。実際、恋愛上級者になるほど浮気は避ける傾向にあります。
そんなあなたのために、浮気なしでレベルの高い女性を彼女にする方法の１つを紹介しておきますので、興味のある方はご活用ください。
余談ですが、あなたも女性も独身なら自由恋愛（法的な責任はない）なので問題になりません。
むしろ、上手に活用すると大きなメリットを得られることもあります。
リスク（例えば道義上の問題）とリターンを理解したうえで、自己責任で挑戦するのはアリだと思います。
補足ですが、あなたではなく、交際相手の女性が既婚者や婚約中であった場合でも、あなたは上記に記載した内容と同様のペナルティを受けます。
万が一、そのような女性と交際していることが判明したら、速やかに別れてください。危険から速やかに離れることは、恋愛活動を続けるうえでの必須能力となります。
